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自由診療のレーシックでも保険が適用される!?
なぜレーシックは、公的保険が適用されないのか？
レーシック手術においては、普通の病気治療で適用される社会保険、国民健康保険などの公的保険は適用されません。
その理由は、レーシックは自由診療であるため、美容整形と同じ位置づけになります。視力矯正であれば、メガネやコンタクトでも可能であり、絶対に手術が必要だというわけではないため、社会保険・国民健康保険は適用されません。
ただし、生命保険・医療保険を個人で加入されている場合は、給付対象になることもあります。一度、ご自分が加入している保険会社に問い合わせしてみてはどうでしょうか。
生命保険・医療保険に加入していれば、手術給付金が支給されます。
生命保険・医療保険に加入している場合、契約内容および生命保険会社によっては手術給付金が支給される場合があります。（ほとんどの生命保険会社で適用は可能です。）
ただし、給付対象となるには、下記の条件に当てはまることが前提となることが多いです。
①医師の診断書がもらえる
②保険加入から1年以上経過している
医師の診断書については、手術を行ったクリニックで診断書を作成してもらうことが可能です。診断書の作成は有料で、5,000円前後です。加入している保険会社で、給付金申請用の診断書フォームがある場合は、その書類を各保険会社から取り寄せて手術を行ったクリニックで診断書を作成してもらいましょう。
また、保険の加入時期によっては適用外となる場合があるそうですので、一度各保険会社に問い合わせてみましょう。
申請する場合はレーシックとは言わずに、「レーザー角膜屈折矯正手術」と伝えることが良いでしょう。
給付実績のある生命保険会社は？
日本生命、明治安田生命、アメリカンファミリー、住友生命、第一生命、ソニー生命、朝日生命、三井生命、アメリカンライフインシュアランス、損保ジャパンひまわり生命、ＪＡ共済、太陽生命、大同生命、アクサ生命、ジブラルタ生命、ＡＩＧスター生命、ソニー損害、三井住友海上火災、東京海上日動あんしん生命、プルデンシャル生命、ウインタートウル・スイス生命、あいおい生命、富国生命、エキスパートアライアンス
※加入時期や、加入期間、プランによって給付が受けられるかどうかが違いますので、ご自分で直接問合せをして確認ください
医療費控除
治療や回復を目的とした手術は、医療費控除の対象範囲となります。医療費控除とは、その年の1月1日～12月31日までに本人、または家族の支払った医療費が10万円を超える場合、確定申告により税金の還付が受けられる制度です。
レーシックも安くなったとは言え、まだまだ10万以上かかる手術です。もし、保険が効いて少額でも安くなれば手術費用も助かります。一度ご自分の契約している保険会社に問い合わせしてみましょう。
